前回(いつまで働くのか?)で、平均寿命と健康寿命、労働意欲とやりがいという視点で考察してみました。私もある程度の年齢になってきましたし、このブログのコンセプトでもある「人生後半戦」を楽しく過ごすためにも今何をすべきか?今後を何をやりたいか?を中心に考えていければと思っています。
いつまで働くのが一般的?
日本では、定年制度や実際の就労状況によって「いつまで働くのが一般的か」は異なりますが、私が認識しているのは以下の傾向です。
- 定年退職の年齢
定年退職年齢: 多くの企業で定年は60歳とされています。
定年後再雇用制度: 政府の高年齢者雇用安定法により、企業は希望者全員に65歳まで働けるよう再雇用などの措置を講じる義務があります。そのため、多くの人が60歳で一旦退職した後、契約社員やパートタイムの形で65歳まで働くケースが増えています。 - 高年齢者の就労状況
定年後も働き続ける人が増加中: 少子高齢化の影響や経済的な理由から、65歳以降も働く人が増えています。2022年時点で、65歳以上の就業率は男性で32.6%、女性で19.8%です。
70歳以上も選択肢に: 政府は「70歳までの就業機会確保」を企業に努力義務として求めており、70歳以上まで働くことを希望する人も増えています。 - 働く目的や形式の多様化
目的: 働き続ける理由は、収入確保だけでなく、「健康維持」「社会参加」「やりがい」なども挙げられます。
形式: フルタイムからパートタイム、短期契約や在宅勤務まで、多様な働き方が増えています。 - 年金受給年齢との関連
日本の公的年金の受給開始年齢は、基本的に65歳です。ただし、60歳から70歳の間で受給開始時期を選ぶことができます(繰り上げ・繰り下げによる増減あり)。
経済的な理由から、年金受給年齢に合わせて65歳まで働く人が多いですが、年金だけでは生活が難しいため、それ以上に働く人もいます。
上記を鑑みると、感覚的には65歳前後ですかねぇ。。これも年金制度によって今後変わってくると思います。
金融資産的観点
私の金融資産(家庭の全てではなく、あくまでも個人で自由にできる資産)は、米国大統領選後の資産の変化などで度々公開してますが、この金融資産をベースに、億り人になるにはどれぐらいかかるか試算してみました。なぜ「億」にこだわっているかというと、いわゆる4%ルールをベースに考えたときに、年金や給与所得、配当所得がなくなったとしても、十分生活できる資産の目安としています。そこまでなくてもいいような気もしますが、一旦キリのいい数字でもありますしね。
複利計算(元利合計) – 高精度計算サイトを利用して計算してます。試算条件は、年利5%で、元金4500万円で、どれぐらいで1億円を達成できるか計算してみました。
結論から言うと17年目に億り人達成のようですね。まあ複利5%は結構固めにみているので、入金力含めた投資状況によってはもう少し早めに達成できるかもしれません。なんにせよ早めに経済的自立「FI:Financial Independence」を実現して、よりよいQoL(quality of life)を満喫できるようになりたいと思います!
↓宜しければどれかを応援クリックお願いします!!
コメント